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  • 決算書基礎と貸借対照表のおさらい(索引回)|財務会計のイロハのイ

2021.12.14

初心者向けシリーズ「財務会計のイロハのイ」 Vol.15

2021年6月にスタートした初心者向けシリーズ「財務会計のイロハのイ」は、第14回までに貸借対照表を中心に紹介してきました。今回は、これまで取り上げた内容の「ポイントの整理」のみを並べた索引回です。一部内容の重複はありますが、単語の一部を隠せばテストにもなります。新たに読み始めた方も、ぜひブックマークしてご活用ください。既にお読みいただいている方も、リンクをたどって復習にお役立てください。
Vol.1 決算書とは?
①決算書には、「貸借対照表」、「損益計算書」、「株主資本等変動計算書」、「キャッシュフロー計算書」、「注記表」など複数の帳票が存在する
②決算書等から把握できる情報を「定量情報」、数値以外の情報を「定性情報」という

Vol.2 損益計算書と貸借対照表
①貸借対照表は決算期末=時点の情報
②損益計算書は一事業年度の期間情報
③損益計算書の結果である利益・損失が貸借対照表に反映される関係により、二つの帳票はつながっている
Vol.3 貸借対照表の構造 前編(資産の部)
①貸借対照表には借方と貸方があり、左右の合計が必ず一致する
②資産・負債ともに正常営業循環基準とワンイヤールールによって、流動と固定に区別される

Vol.4 貸借対照表の構造 後編(負債の部・純資産の部)
①自己資本比率は資産合計(総資本)のうち、純資産の割合を示す指標で、これが高いほど安全性・安定性が高い企業と言える
②損益計算書で計算された利益は、貸借対照表の純資産に積まれていく
Vol.5 流動資産 前編(当座資産)
①当座資産とは現金・預金に加えて、容易に換金可能な資産のことである
②当座資産の流動負債に対する割合を示す指標を「当座比率」といい、100%以上が望ましい
 ※当座比率(%) = 当座資産 ÷ 流動負債 × 100
③流動資産の流動負債に対する割合を示す指標を「流動比率」といい、200%以上が望ましい
 ※流動比率(%) = 流動資産 ÷ 流動負債 × 100
④より精緻な分析には、現預金の月商比や売上債権回転期間の把握をすべきである
 ※現預金月商比率(月)  = 現預金 ÷ 月商
 ※売上債権回転期間(月) = 売上債権 ÷ 月商

Vol.6 流動資産 後編(棚卸資産)
①棚卸資産についても月商比としての棚卸資産回転期間のチェックが重要である
 ※棚卸資産回転期間 = 棚卸資産 ÷ 月商
②棚卸資産回転期間が長期の場合は、その背景・要因の把握につとめる
Vol.7 固定資産 前編(有形固定資産)
①有形固定資産の計上方法には、取得原価から減価償却累計額を控除した後の金額を記載する直接法と、その両方を併記する間接法がある
②時間の経過や使用により価値が減少する建物や機械などは償却性資産となるが、価値が減少しない土地などを非償却性資産といい、減価償却を行わない

Vol.8 固定資産 中編(無形固定資産)
①無形固定資産の計上方法は、有形固定資産と異なり、取得原価から減価償却累計額を控除した後の金額を記載する直接法のみが認められている
②超過収益力を意味するのれんは、日本基準では償却されるが、国際会計基準では非償却の科目である
Vol.9 固定資産 後編(投資その他の資産)
①有価証券は保有目的に応じて計上区分が異なる
②投資その他の資産に計上される有価証券は、満期保有目的債権と子会社・関連会社株式、また、その他有価証券である
③破産更正債権等や長期滞留している貸付金などは、その中身に注意する

Vol.10 繰延資産
①繰延資産とは、本来は費用だが、将来にわたってその効果が期待されるため、資産に計上される科目である
②費用が繰延資産として次期以降に繰り延べられる根拠は「費用収益対応の原則」による
Vol.11 負債の部(前編)
①負債の部にも、流動・固定の区分がある
②負債の部に計上される引当金とは、将来、費用または損失となる可能性が高い科目を指す

Vol.12 負債の部(後編)
①商品やサービス提供前に支払いを受けた場合は「前受金」が負債に計上される
②一定の契約に従い、継続して役務の提供を行う場合、いまだ提供していない役務に対し支払を受けた場合は「前受収益」が負債に計上される
Vol.13 純資産の部(前編
①自己資本比率は「安全性・安定性」を見極める指標であり、「純資産÷総資産×100」で求められる
②純資産の部で重要な「株主資本」は、大きく「資本金」「資本剰余金」「利益剰余金」からなる

Vol.14 純資産の部(後編)
①債務超過の企業を分析する際は、どのような原因で債務超過となったのか、また、今後の会社の方針をつかむなどして、より慎重な目線で判断していく必要がある
②純資産の部は、大きく「株主資本」「新株予約権」「評価・換算差額等」からなる

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